介護主夫日記:大人用紙おむつで国際標準 日本案の「パッド型」

† この読売新聞の記事だが正直分かりにくい。調べたところユニ・チャームが経緯を書いていて3月下旬の発表だから今ごろ記事にする訳が分からない。要は大人用オムツは、いろいろなタイプが併存しており日本のように紙パンツの中に尿とりパッドを入れるような方式が海外では一般的ではないということだろう。この併用式にすれば尿とりパッドを交換するだけで良く省資源となる(理屈はそうだが…)。

‡ 介護用としてパンツタイプを中心にいろいろと使ってきた。やはり利用者の状態に応じて使い分けることが必要だろう。以前からユニ・チャーム製品を利用しているが、最近ではドラッグストアで値段が安いのを選びながら製品の違いをみている。つまり、今回の記事は今までの国際基準のなかにパッド併用型も入るという程度のものなのではないだろうか。


漏れにくい…大人用おむつ、国際標準に認定へ
2014年5月12日 読売新聞

 日本式の大人用おむつが、国際標準として認められる見通しになった。

 日本式は、紙おむつの中に吸水材の「尿取りパッド」を貼りつけて使い、「安上がりで漏れにくく、省資源」と評価された。ユニ・チャームや花王などの国内メーカーは、国際標準になれば、世界市場での展開に追い風になると期待している。

 国際標準化機構(ISO)は、大人用おむつの評価指針を定めている。各国の病院や介護施設などは、この指針に沿って製品を選ぶことが多い。

 各国では、軽い尿漏れの対策として、普通の下着の中にパッドを入れることが多く、紙おむつと重ねて使うケースは少ない。このため、ISOの評価指針には日本式が明記されていない。

 ユニ・チャームなどの国内メーカーでつくる業界団体は、紙おむつとパッドを重ねて使う利点を訴えて評価指針の改定をISOに提案し、今年4月、大枠で承認された。今後関係国での議論を始め、2016年8月の改定を目指す。



尿吸収補助具(大人用紙おむつ)評価の国際標準化
国際標準化機構(ISO)が新規提案として承認 <2014年3月27日>
2014年3月28日 ユニ・チャーム

 ユニ・チャーム株式会社(本社:東京都港区、社長:高原豪久/以下、当社)と一般社団法人日本衛生材料工業連合会が申請していた、尿吸収補助具(大人用紙おむつ)の評価に関する一般的指針の国際標準化が3月27日、国際標準化機構(以下、ISO)より新規提案として承認されました。
 今後、ISOの技術委員会(Technical Committee 173:福祉用具)で審議が行われ、各国のコンセンサスを得ることで国際標準として発行される予定です。
 日本の優れた製品の一つである大人用紙おむつに関する評価の一般的指針が国際標準となることによって、利用者の利便性が高まると共に、日本企業による海外市場の開拓促進が期待できます。
 なお、当申請は2013年5月に日本工業標準調査会(以下、JISC。事務局:経済産業省)に行ったもので、同年8月にJISCよりISOに新規提案、10月に国際会議でプレゼンテーションを実施し、その後3ケ月間の投票期間を経て承認されたものです。


■日本の大人用紙おむつの特長
 日本の大人用紙おむつは「テープ止めタイプ」「パンツタイプ」「尿とりパッド」の3タイプあり、「テープ止めタイプ」「パンツタイプ」の内部に「尿とりパッド」を併用する点に特長があります

20140513.jpg

 3つのタイプを生活環境やお身体の状況に応じて組み合わせることで、利用者のADL(Activities of Daily Living:日常生活動作。食事や排泄、入浴など日々の生活を営む上で不可欠な行動のこと)により沿った排泄ケアが可能になります。
 また、尿や便の状況に応じて「尿とりパッド」だけを交換することができ、ゴミ排出量抑制にも貢献します。これらの特長が国際標準に反映されることにより、利用者の利便性向上とともに環境負荷および費用負担の軽減にもつながります。

■国際標準化申請の背景・目的
 当社は、1987年に大人用紙おむつ市場に参入して以来、1989年には尿吸収パッド『ライフリー 尿とりパッド』を発売し、テープ止めタイプとの併用で交換の簡便性と費用負担の低減を提案しました。
 また、1995年には“寝たきりゼロを目指して”をメッセージに大人用パンツ型紙おむつ『ライフリー リハビリ用パンツ』を世界で初めて発売するなど、日本の排泄ケアの改善をリードしてきました。
 日本は65歳以上の高齢者人口が3,186万人(平成25年9月15日現在推計)で、総人口に占める割合が25.0%となり、世界でも類のない超高齢社会です。この日本市場で蓄積した大人用紙おむつの評価に関する一般的指針が国際標準となることにより、アジア各国をはじめとする急速に高齢化が進む国々で適切な排泄ケアを啓発することができると考え、今回の申請に至りました。
 これからも当社はより良い排泄ケア商品の提供を通じて、日本および世界各国が心身ともに健康な社会となることに貢献し続けます。


関連記事
スポンサーサイト

コメント


トラックバック

↑