世界の陰謀論・陰謀説10-8 パールハーバー奇襲

世界の陰謀論・陰謀説10-8 パールハーバー奇襲

8. 真珠湾攻撃は事前にわかっていた?

この陰謀論は、フランクリン・ルーズベルト大統領が日本の攻撃を意図的に誘いだし、攻撃があることは事前にわかっていたが、ハワイを防衛している将兵には知らせなかった、というものだ。

アメリカは伝統的にモンロー主義と呼ばれる孤立政策をとっており、ヨーロッパ情勢に関わりを持たない政策をとっていた。そのため、当時は世論も議会も戦争には圧倒的多数が反対だった。さらには、ルーズベルト自身も選挙戦において「あなたたちの子供を戦場には出さない」と公約していたのだ。しかし、ヨーロッパ戦線で苦戦しているイギリスを救うため、ナチスドイツと戦うためには宣戦布告が必要。そのためにはどうしても最初の一発を日本に撃たせ、アメリカの参戦を国民に認めさせる必要があったのだ。

陰謀論を信じる者たちによると、アメリカは少なくとも、イギリス、ソ連、オランダ、オーストラリア、ペルーなどから、真珠湾に奇襲攻撃があると事前に警告されていたという。実際に、日本の暗号もほぼ全てを解読していた。真珠湾に攻撃があるのは分かっていたが、アメリカ政府はこれを必要な犠牲と考え、わざと見逃すに至った。そう信じる人は多いようだ。



・NHK特集などで、米国政府首脳は少なくとも日本の情勢は把握していたことは確認されている。暗号解読も完璧であり、当時真珠湾に主要航空母艦がいなかったのは退避させられたらしい。

ただし、このように欧米人は考えるだろうし、反対に日本人はABCD包囲網から日本は開戦に引き出されたとする見方もできる。

戦争には大義が必要であり、イラク戦争のように大量破壊兵器があるという嘘が戦後にばれてしまうことが、一番怖いことなのだ。戦争は、国家総動員をかけて資源の全てを傾ける必要があり、反戦・非戦論を打ち壊す必要がある。日本人に敵意を向けるためには、ジャップは卑怯な奴らだという印象を与える必要があったのだろう。

知られているように、交戦通告が遅れてしまい、結果的に騙し討ちのような形にもなってしまったことが歴史となった。これは、日本人には大きな問題なので、今後も歴史発掘をお願いしたい。


Pearl Harbor Was Allowed to Happen

This theory states that President Roosevelt (FDR) provoked the attack, knew about it in advance and covered up his failure to warn the Hawaiian commanders. FDR needed the attack to sucker Hitler to declare war, since the public and Congress were overwhelmingly against entering the war in Europe. It was his backdoor to war.

Theorists believe that the US was warned by, at least, the governments of Britain, Netherlands, Australia, Peru, Korea and the Soviet Union that a surprise attack on Pearl Harbor was coming. All important Japanese codes were broken. FDR and Marshall and others knew the attack was coming, allowed it and covered up their knowledge.




“殺害 山本長官機撃墜と同じ”
2011年5月5日 NHK

ビンラディン容疑者の殺害について、アメリカのホルダー司法長官は、旧日本軍による真珠湾攻撃を指揮した山本五十六連合艦隊司令長官の軍用機を撃墜した作戦と同じだとして、その正当性を強調しました。
アメリカ国内では、パキスタンに潜伏していたビンラディン容疑者が武器を所持していなかったにもかかわらず、アメリカ軍の特殊部隊に殺害されたことについて、その正当性を問う声が出ています。これについて、ホルダー司法長官は、4日、議会上院の司法委員会で証言し、国際テロ組織アルカイダのリーダーであるビンラディン容疑者の殺害は、アメリカを自衛するための行為だとしたうえで、「敵の司令官を標的にすることは合法だ。第2次世界大戦中に行った山本五十六の殺害もそうだ」と述べました。ホルダー長官は、このように、真珠湾攻撃を指揮した山本五十六連合艦隊司令長官が乗った軍用機をアメリカ軍が撃墜した作戦を、今回の作戦になぞらえて、ビンラディン容疑者殺害の正当性を強調しました。アメリカでは、同時多発テロ事件の直後に、当時のブッシュ大統領が「真珠湾攻撃と並ぶ卑劣な行為だ」と非難するなど、同時多発テロ事件を、アメリカの領土が奇襲されたという点で共通する旧日本軍による真珠湾攻撃と重ね合わせて論じることも少なくありません。また、アメリカは、アルカイダとの戦いを、通常の事件の対応とは全く異なり、国を守るための「戦争」と位置づけており、今回のホルダー司法長官の発言もそうした立場を色濃く反映したものとみられています。


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